「憧れの街で一人暮らし!」「もっと広い部屋に引っ越したい!」そう思っても、気になるのはやっぱりお金のこと。特に、賃貸アパートの審査に通るためには、どのくらいの年収が必要なのか、不安に感じている方も多いのではないでしょうか?
この記事では、「家賃8万円のアパートに住むには年収〇〇万円必要!」という疑問にズバリお答えします。具体的な年収の目安はもちろん、審査基準や対策まで徹底解説。この記事を読めば、アパート探しがもっとスムーズになるはずです。
この年収だといくらくらいに住むのがいいのかな?基準をご紹介します。
目次
1. なぜ年収が審査で重要視されるのか?
賃貸アパートの審査で年収が重要視されるのは、家賃をきちんと支払える能力があるかどうかを判断するためです。大家さんや管理会社は、安定した収入がある入居者を求めています。なぜなら、家賃の滞納は大家さんにとって大きなリスクとなるからです。
日本の法律では賃借人の保護をとても手厚くされており、大家さん側は簡単に退去してもらうということが出来なくなっています。
そのため、入居時にしっかりと審査をしたうえで入居いただくということを大切にしています。

2. 家賃と年収の目安:8万円の家賃なら年収は360万円必要?
一般的に、家賃は月収の3分の1程度が適切と言われています。これを年収で考えると、家賃の36倍が目安となります。つまり、家賃〇万円のアパートに住むためには、年収〇〇万円が必要という計算になります。
ただし、これはあくまで目安です。物件や管理会社によって審査基準は異なるため、上記よりも年収が低くても審査に通る場合もあります。
また、こちらは支給額で審査することになります。しかし、実際の生活を考えれば、借りる部屋の家賃は手取りベースで考えることをお勧めします。
一般的に手取りは総支給額の75%~85%となりますから、家賃8万円であれば、360万円ほどと考えられます。
また、ボーナスが仮に3か月あると考え、毎月の給料から3分の1を家賃に充てるとすると総支給455万円程度となります。
そう考えれば家賃8万円というのは少し高額であると考えられるかもしれませんね。
大都会ではこれでもワンルームを借りれない物件がたくさんありますよね。住めません・・・。
3. 審査で見られるのは年収だけじゃない!その他の審査基準
アパートの審査では、年収以外にも様々な項目がチェックされます。主な審査基準は以下の通りです。
- 職業・勤務先: 安定した職業に就いているか、勤続年数はどのくらいかなどが審査されます。公務員や大企業勤務の場合は、比較的審査に通りやすい傾向があります。
- 雇用形態: 正社員であれば安定した収入があるとみなされやすいですが、派遣社員や契約社員、アルバイトの場合は、収入の安定性が懸念されることがあります。
- 連帯保証人: 連帯保証人は、入居者が家賃を滞納した場合に代わりに支払う責任を負う人のことです。親族などに依頼するのが一般的です。
- 過去の家賃滞納歴: 過去に家賃を滞納したことがある場合、審査に影響する可能性があります。
- 人柄: 面接などがある場合、人柄やマナーなども審査の対象となります。
- 入居人数: 部屋の広さに対して入居人数が多すぎると、審査に影響する場合があります。
収入が多少満たなくても、大企業にお勤めであれば、今後の昇給も確実であろうという判断をされることもあります。
一方いくら収入があっても、過去に滞納歴があったり、クレジットカードを滞納していたりということがあれば、審査に通らないことも十分あり得ます。
4. 年収に不安がある場合の対策
年収が目安に満たない場合でも、諦める必要はありません。以下の対策を検討してみましょう。
- 連帯保証人を立てる: しっかりとした連帯保証人を立てることで、審査に通りやすくなる場合があります。
- 保証会社を利用する: 保証会社に保証料を支払うことで、連帯保証人の代わりになります。
- 預貯金残高を証明する: 預貯金残高が多いことを証明することで、支払い能力を示すことができます。
- 家賃の低い物件を探す: 無理のない家賃の物件を選ぶことで、審査に通る可能性が高まります。
- 不動産会社に相談する: 不動産会社に事情を説明し、相談してみるのも有効です。
現在定職がないという方もいらっしゃると思います。高齢な方はまた別なのですが、収入がなくても、預貯金が家賃の2年ほどあることを証明できれば審査に通るということも言われています。
一方、UR都市機構や住宅供給公社の物件では、収入がない場合は、家賃の100倍の預貯金が必要となっており、6万円の部屋であれば、600万円の預貯金が必要と明記されております。
心苦しいことなのですが、高齢な方はいくら資産があったとしても、入居を断れれることがあり得ます。これは、物件内での孤独死、認知機能の衰えにより近隣トラブルが発生するなど、様々なリスクを考えられます。大家さんとして、安定して賃貸経営をしたいという意識が強いと年齢で断られてしまうことが考えられます。
そういう場合は、公営住宅やUR都市機構などの賃貸物件であれば、設立の趣旨として住宅の安定的な供給を命題としていることもあり、年齢で断られることはありませんのでそちらで探されるのも手段と思います。
ほかにも、住宅セーフティネット制度という仕組みもあり、住宅確保要配慮者に対する賃貸住宅の供給の促進を目的とした制度も作られており、国を挙げてサポートする姿勢がありますので、各自治体のページより、認定住宅を探されるのもおすすめです。
こちらの制度に認定された住宅は原則申し込みを拒否されることはありません。大家さんとしても改修費用などの補助金を貰えるなどのメリットがありますので、三方良しの良い制度ですね。
5. 審査の流れと必要書類
一般的な審査の流れは以下の通りです。
- 入居申込
- 必要書類の提出
- 審査(書類審査、面接など)
- 審査結果の通知
- 契約
必要書類は物件や管理会社によって異なりますが、一般的には以下の書類が必要となります。
- 入居申込書
- 身分証明書(運転免許証、パスポートなど)
- 収入証明書(源泉徴収票、給与明細など)
- 住民票
- 連帯保証人の同意書、印鑑証明書など
6. まとめ:不安を解消して、理想の住まいを見つけよう!
この記事では、家賃と年収の目安、審査基準、対策などを解説しました。アパートの審査は、年収だけでなく様々な要素が考慮されます。年収に不安がある場合でも、諦めずに様々な方法を検討してみましょう。
この記事が、あなたの理想の住まい探しのお役に立てれば幸いです。
この記事では一般的に3分の1という基準を前提にご紹介しましたが、以下の記事では20%程度であればどうかなど、様々なパターンをご紹介しています。一度こちらもチェックください。
